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設備・施設紹介

回復期リハビリテーション

回復期リハビリテーション病棟とは?

病気やケガをすると、多くは「急性期病院」と呼ばれる病院で治療を受けることになります。しかし、多くの患者様はこの時期はまだ心身のダメージが大きく、元の生活に戻ることは困難であり、退院を勧められたご家族も困ってしまう場合が多くみられます。
「回復期リハビリテーション病棟」は、命の危機を脱してもまだ医学的・心理的サポートが必要な時期の患者様を対象に受け入れ、多くの医療専門職がチームを組んで集中的なリハビリテーションを実施し、心身ともに回復した状態で自宅や社会へ復帰していただくことを目的としています。

回復期リハビリテーション病棟での毎日の生活

まず患者様の病気の管理が基本です。そのうえで在宅復帰を目的に、日常的な食事や歩行、排泄、入浴などの動作を改善するためのリハビリプログラムが組まれます。
また、リハビリテーションは入院中の生活の場である病棟においても「廊下を歩く」「食事をとる」「トイレに行く」「お風呂に入る」など日常生活全般を見据えた訓練を行っていきます。
回復期リハビリテーション病棟のスタッフが、在宅復帰に向けて一丸となり患者様をサポートします。

回復期リハビリテーション病棟の対象疾患

対象疾患 入院期間
脳血管疾患、脊髄損傷、頭部外傷、くも膜下出血のシャント術後、脳腫瘍、脳炎、急性脳症、脊髄炎、多発性神経炎、多発性硬化症、腕神経叢損傷等の発症後もしくは手術後、又は義肢装着訓練を要する状態 150日
外科手術又は肺炎などの治療時の安静により廃用症候群を有しており、手術後又は発症後 90日
大腿骨、骨盤、脊椎、股関節もしくは膝関節の骨折又は二肢以上の多発骨折の発症後又は手術後 90日
大腿骨、骨盤、脊椎、股関節もしくは膝関節の神経、筋又は靭帯損傷後 60日
股関節又は膝関節の置換術後の状態 90日
高次脳機能障害を伴った重症脳血管障害、重度の頸髄損傷および頭部外傷を含む多部位外傷 180日
入院のお手続きの際には、次のものをご準備してください。
  • 健康保険証
  • 老人医療証(お持ちの方のみ)
  • 印鑑

1階受付にて、入院申込み(入院証書)の手続きをしてください。

基本情報

病床数

100床
回復期リハビリテーション 病棟スタッフ 医師、看護師、看護助手、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、医療ソーシャルワーカー
お問い合わせ

地域医療連携室 TEL:0774-98-2136(直通)

FAX:0774-98-2101

検査機器

X線診断機器

MRI(1.5T) CT(80列) マンモグラフィー 血管造影室(心臓カテーテル) 一般X線撮影(フラットパネル) X線テレビ装置 骨密度測定装置

CTスキャナ

80列のマルチスライス式の撮影が可能な装置です。一度に撮影できる 断面数が多いため、従来のCTスキャナと比べて多くの情報が得られるので、正確な診断につながります。

MRI

1.5テスラのMRI(磁気共鳴画像診断)装置です。 臨床で使用されるMRIは0.2テスラから1.5テスラまであり、数値が大きいほど撮影時間が短縮され、質の高い画像を撮影することができます。

内視鏡検査機器

上部消化管用スコープ(経口・経鼻)・下部消化管用スコープ・膵胆管用スコープ・高周波手術装置

内視鏡ビデオスコープシステム

拡大内視鏡を用いた消化管の詳細な観察が可能です。NBI(狭帯域光法)と呼ばれる特殊な光を使用した撮影方法を併用することで、粘膜表面の毛細血管や微細な粘膜模様を詳細に観察でき、がんの早期発見に繋がります。

検体検査

生化学自動分析装置 多項目自動血球分析装置 血液ガス分析装置

生理検査

ストレステストシステム ホルター心電図検査装置 血圧脈波検査装置 脳波記録計 超音波断層装置(心エコー、腹部エコー) 誘発電位・筋電図検査装置 ホルター解析装置

地域包括ケア病棟

地域包括ケア病棟とは?

急性期の治療を経過し病状が安定したものの、すぐにご自宅や施設等での療養に移行することに不安がある患者さまに対して、リハビリテーションの継続及び、在宅等への復帰に向けた支援を行う病棟です。

地域包括ケア病棟の役割
急性期病棟からの受入 在宅からの受入 緊急時の受入
自院、他院にて急性期治療を経過後、引続きリハビリテーションの継続、在宅復帰へ向けた支援の提供 自宅等にて療養されている患者さまの受入体制
「ときどき入院、ほぼ在宅」
急性期治療までは必要ないが、緊急の入院を要する患者さまの受入体制


在宅復帰へ向けた支援

対象

  • 疾患に決まりはありません
  • 急性期治療を経過し、もう少しリハビリ継続等・在宅復帰へ向けた調整が必要な患者さま
  • 在宅療養中で、急性期治療の必要はないものの入院を必要とされる患者さま
  • 在宅への退院を目的とした患者さま

入院期間

地域包括ケア病棟に入棟(入院・転入院・転棟)日から60日が限度となります。
入棟から期間内にて各職種が連携し在宅復帰へ向け支援し、退院調整を行いますが、限度日数を超過する場合は、療養病棟などの長期療養へ移行(転棟又は転院)して頂きます。

入院費用について

入院費は1日の定額となり、投薬料・注射料・処置料・検査料・画像診断料・リハビリテーション料・入院基本料は一部を除き包括となり、1日の定額点数に含まれます。
治療内容により、一般病棟より自己負担額が増額する場合もありますが、後期高齢者又は、高齢受給者、高額療養費制度(申請必要)にて窓口支払の負担上限が決められており、窓口支払の上限額に変わりはありません。食事及び、選定療養(室料他)は自費負担となります。

入院のお問合せ

当院の地域包括ケア病棟への入院については、まずお電話にてお問合せください。看護師又は、医療ソーシャルワーカーが手続きや転院の流れ、必要な書類などをご説明させていただきます。

お問い合わせ

地域医療連携室 TEL:0774-98-2136(直通)

電子カルテ

電子カルテによる診療を行っています

学研都市病院では、医療情報の共有化、医療の安全性の向上、業務の効率化とサービス向上等を目的とし、令和元年9月1日より電子カルテシステムを導入しています。

電子カルテについて

電子カルテとは、従来紙であった診療録(カルテ)を電子化したものです。これまでのように紙にペンで書くのではなく、医療情報をパソコンに入力し、誰が見てもわかりやすい電子データとして保存する新しいシステムです。

電子カルテのメリット

電子カルテには、様々なメリットがあります。

1.医療情報の共有化

これまでの紙カルテは、入院・外来で各1冊しかないため、カルテのある場所まで行かないと情報がわからず、様々な部門で同時に見る事が出来ませんでした。電子カルテでは専用のパソコンを通じてリアルタイムに医療情報を共有でき、患者様の最新の状態が容易に把握できます。また、電子カルテの文字は従来の手書きではなくキーボードで入力しますので、分かりやすく、正確な医療情報を共有することができます。

2.医療の安全性の向上

電子カルテでは、投薬内容や検査内容等の指示を伝票へ転記する必要がなく一目で確認できるため、転記ミスや重複投与による事故を防止します。また、入院時の注射・点滴及び検査に際し、リストバンドによる患者認証を行うことで、患者様の取り違えや誤った注射・点滴の実施を防止します。

3.業務の効率化とサービス向上

一度入力した情報は、連携する部門システムで共通して使用できます。それに伴い、医師が処方・注射・検査・画像診断・処置等の指示を電子カルテに入力すると、瞬時に各部門と医事会計に情報が伝達され、会計での待ち時間が短縮されます。また、電子カルテは電子媒体で一括管理するため、患者様の医療情報を長期間にわたり安全に保存することができます。